（研究目的）
交通に係わるバリアフリー化は、物理的バリアのみならず、心理的、時間的、経済的、社会的バリアに関してもたされるべきという認識の下、主として地方部の生活交通を対象に、運行頻度の低さに起因する時空間的な移動制約に目を向け、買い物や通院といった本源需要の充足可能性（活動機会の確保水準）に基づいてバリアの大きさを評価する方法を提案する。
（研究手順）
既往研究のレビュー、活動機会の確保水準を表す指標（アクセシビリティ指標）の構築、アクセシビリティ指標を用いたバスダイヤの設定方法の開発、個人の属性や身体的制約を考慮したアクセシビリティ指標の構築
（研究成果）
- 公共交通が個人に課す時空間的な制約の下で、一日における個人の実行可能な時間配分がどれだけ多様であるかを評価する新たな指標を構築した。
- その指標を用い、個人レベルおよび地区レベルの活動機会の確保水準を表すアクセシビリティ指標を定式化した。
- 地方部や過疎地域など、需要の少ない地域を対象に、地区レベルのアクセシビリティ指標を最大化するバスダイヤの設定法を提案した。
- 個人レベルのアクセシビリティ指標に対し、歩行距離や階段・勾配の歩行に伴う身体的疲労、段差や階段昇降に関する身体的制約など、身体的な側面から移動のしやすさを評価する項目を統合した指標を開発した。
- 開発した指標を用いることにより、次のような検討が可能になることを示した。
・買い物や通院など生活に必要な活動の実態（活動時間帯の分布）に対する活動機会の確保水準を最大化するバスダイヤの作成
・身体的な制約のある住民の分布（例えば、坂道の上り下りが辛い高齢者の分布）に対するバス路線整備やバス停設置の効果の把握
・地形を考慮したバス交通計画の検討や代替案の比較評価
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