１．ビジョン検討

当財団として取り組むべき環境問題について、21世紀を視野に入れ適切に対応していくためには、長期的視点に立って基本的な方針を定め、計画的に整合性の取れた事業を展開していく必要があります。

このため、学識経験者等をメンバーとする委員会を設置し、当財団が今後重点的に取り組むべき課題、事業の方向性等を明確 にするため、将来ビジョンを策定しました。

委員長　太田　勝敏（東京大学教授）

２．新海上交通システム

現在、高速貨物の物流については、効率的な大量輸送が可能な国内海上輸送モードへのシフト進展していません。そこで、トラック輸送に匹敵する速度と、これを上回る経済性を両立する新海上交通システムが実現できるか否かについて検討をしました。

その結果、新海上交通システムを実現させるための規制の緩和、港湾等のインフラの整備がなされれば、民間の事業としての本システムの普及の進展と、CO2の削減効果も期待できることが明らかになりました。

委員長　小山　健夫（東京大学名誉教授）

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