|
|
全体クロスへ |
【鉄道全データ】へジャンプ |
属性表示へ |
基本クロスへ戻る |
|
No |
場所の詳細 |
対象等 |
利用して不便なこと |
出所(報告書名) |
調査実施時期又は報告書の作成時期 |
1 |
通路(連絡通路) |
設備 |
通路や出入口については、すみ切りの確保等による見通しを確保し、人の動線に配慮することが必要。 |
18.「移動円滑化基準の試案」についてパブリックコメント手続きで寄せられた意見等−運輸省 |
報告書:2000年(H.12)8月 |
2 |
通路(連絡通路) |
構造 |
隣接した施設の利用により移動できる場合の通路やエレベーター等の適用除外規定は削除すべき。 |
18.「移動円滑化基準の試案」についてパブリックコメント手続きで寄せられた意見等−運輸省 |
報告書:2000年(H.12)8月 |
3 |
通路(連絡通路) |
設備 |
傾斜路及びその踊り場の立ち上がりは5cm以上とすべき。 |
18.「移動円滑化基準の試案」についてパブリックコメント手続きで寄せられた意見等−運輸省 |
報告書:2000年(H.12)8月 |
4 |
通路(連絡通路) |
視覚表示(案内) |
旅客施設に隣接した他の施設の利用により円滑に移動できる場合、案内表示が必要。 |
18.「移動円滑化基準の試案」についてパブリックコメント手続きで寄せられた意見等−運輸省 |
報告書:2000年(H.12)8月 |
5 |
通路(連絡通路) |
構造 |
ホームへ行く時が不便。 |
21.障害者施策総合調査「生活環境」及び「情報・コミュニケーション」に関する調査報告書−財団法人日本障害者リハビリテーション協会 |
調査:2005年(H.17)12月 |
|
No |
場所の詳細 |
対象等 |
意見・要望等 |
出所(報告書名) |
調査実施時期又は報告書の作成時期 |
1 |
通路(連絡通路) |
サービス |
以前は駅員が2人で対応してくれたが、最近は1人であることが多く、通行者を誘導する人がいない場合がある。そのため、通行者とぶつかりそうで危険感を感じることがある。 |
15.旅客施設における段差解消のための技術的課題への対応方策検討報告書(交通バリアフリー技術規格調査研究)−国土交通省 |
報告書:2005年(H.17)3月 |
2 |
通路(連絡通路) |
視覚障害者誘導用ブロック 警告ブロック |
視覚障害者向けの誘導ブロックが、車椅子使用者にとっては不用意な振動となり、腰を痛める原因となっている。 |
7.交通ボランティアネットワークビジョンの構築に関する調査報告書−財団法人交通エコロジー・モビリティ財団 |
報告書:1999年(H.11)3月 |
3 |
通路(連絡通路) |
制度・規格 |
大規模駅においては、複数経路の確保を基準化すべき。 |
23.移動等円滑化のために必要な旅客施設又は車両等の構造及び設備に関する基準(案)に関するパブリックコメントの概要−国土交通省 |
2006年(H.18)8月 |
4 |
通路(連絡通路) |
その他 |
迂回距離を可能な限り少なくすべき。 |
23.移動等円滑化のために必要な旅客施設又は車両等の構造及び設備に関する基準(案)に関するパブリックコメントの概要−国土交通省 |
2006年(H.18)8月 |
5 |
通路(連絡通路) |
制度・規格 |
「高齢者や弱視者の移動を円滑にするよう採光や照明に配慮する」について、逆光の眩しさに注意する・最低限確保すべき照度を明記する、など具体的に示さなければ、何に注意すべきか分からない。 |
17.公共交通機関旅客施設の移動円滑化整備ガイドラインに関するパブリックコメントの概要−交通エコロジー・モビリティ財団 |
2001年(H.13)4月 |
6 |
通路(連絡通路) |
構造 |
スロープの幅はスロープの全長に合わせて決めるべき。長くなる場合は、すれ違いを可能とすること。 |
17.公共交通機関旅客施設の移動円滑化整備ガイドラインに関するパブリックコメントの概要−交通エコロジー・モビリティ財団 |
2001年(H.13)4月 |
7 |
通路(連絡通路) |
段差・隙間等 |
スロープの端部にわずかではあるが段差が設けられていたり、V字状の断面になることが多く、下ってきた場合に衝撃を受けて危険である。 |
17.公共交通機関旅客施設の移動円滑化整備ガイドラインに関するパブリックコメントの概要−交通エコロジー・モビリティ財団 |
2001年(H.13)4月 |
8 |
通路(連絡通路) |
構造 |
利用客の非常に多いホームの階段はエスカレーター化を避け、エスカレーターしかない場所には階段を併設する。改札口へ向かうのに全く関係ない部分を通らせるような導線は早急に改善する。ホームの狭い部分のみ転落防止柵を設ける。 |
17.公共交通機関旅客施設の移動円滑化整備ガイドラインに関するパブリックコメントの概要−交通エコロジー・モビリティ財団 |
2001年(H.13)4月 |
|
|
|
|
|
|